日本でのゲーム

Activision Blizzard Japan株式会社、牧野 友衛を代表に任命:時事ドットコム

[Activision Blizzard Japan株式会社]

Activision Blizzard Japan株式会社は牧野 友衛(まきの・ともえ)が代表(Managing Director)に着任したことを本日発表いたしました。牧野は、当社の日本におけるフランチャイズの成長戦略、日本のプレイヤーコミュニティの拡大に取り組んでまいります。

Activision Blizzard APACのバイス・プレジデント(Vice President)兼アジアパジフィックのマネージング・ディレクター(Managing Director of Asia Pacific)のマーク・オーブリーは次のようにコメントしています。「牧野氏が日本におけるリーダーとしてActivision Blizzardに加わったことを非常に嬉しく思います。牧野氏は向上意識の高いリーダーで、日本市場を開拓し、ユーザー体験を向上させ、深く文化的なコンシューマー中心の戦略を成功させてきた実績があります。」
「洗練されたゲームマーケットである日本において、我々が世界最高のゲームとエンターテインメント体験を創造していく中で、Activision Blizzardのフランチャイズを成長させ、日本のプレイヤーコミュニティを拡大していくことが牧野氏の使命です。私たちは日本のビジネス、パートナー、そしてプレイヤーコミュニティに深くコミットしており、その中で牧野氏のリーダーシップと経験は我々の成長意欲をより高めてくれると確認しています。」

Activision Blizzard Japan株式会社入社前、牧野はトリップアドバイザーにて代表取締役として日本事業を牽引してきました。彼は機能的な成長戦略の導入、洗練された全体顧客体験、そしてPRとソーシャルメディアマーケティングにおける重要なブランドメッセージの発信に取り組んでいました。

また、トリップアドバイザー入社以前、牧野はTwitterにて日本における上級執行役員 事業成長戦略本部長を務め、日本の月間アクティブユーザー数を底上げする重要な役割を果たしました。

また、Googleでは新規ビジネス開発、コンテンツ・パートナーシップ、およびYouTubeセールス部門で上級職にも就き、Googleマップの日本への導入とローカライゼーションの実施、そして戦略的コンテンツパートナーと共にYouTube の日本への導入に際して重要な役割を果たしました。

Activision Blizzard Japan株式会社代表に着任した牧野 友衛は次のようにコメントしています。「Activision Blizzardの一員として働けること、そして新たな挑戦に取り組めることを非常に喜ばしく思います。Activision Blizzardは次世代コンソール、モバイル、PC、すべてのデバイスの日本ユーザーが魅力的だと感じる最高のゲームIPを持っています。日本市場では今後大きな成長機会が待っています、私はその発展に寄与できることを嬉しく思っております。」

Activision Blizzard, Inc.について
私たちの使命である最高のエンターテインメント体験で世界中を一体化させ盛り上げることはかつてないほどに重要視されてきています。当社のゲームフランチャイズのファンコミュニティを通じて、我々は何億人もの人々に喜びやスリル、達成感をお届けしています。また、楽しさを通じて社会的なつながりを実現し、健全な競争を通じて目的意識とその達成感を育んでいます。つまり、スポーツとは違いより身近な存在となった競技性のあるゲームを通じて、プレイヤーは目的意識とその意義を見つけることができます。その他のソーシャルメディアやエンターテインメントメディアとは異なり、ゲームエンターテインメントは許容や理解を阻む障壁を取り払う力を持っています。「違い」を享受することは私たちの文化の核心です、だからこそ190か国の様々な背景を持っているプレイヤーのためにゲームを制作することができるのです。
フォーチュン500、そしてS&P500の一員として、当社は30年以上にわたって株主利益を実現してきた素晴らしい実績を持っています。
当社の不朽のフランチャイズにはCall of Duty(R)、Crash Bandicoot™、World of Warcraft(R)、Overwatch(R)、Hearthstone(R)、Diablo(R)、StarCraft(R)、Candy Crush™、Bubble Witch™、Pet Rescue™、Farm Heroes™、など世界で最も人気のあるゲームがあります。当社の継続的な成功によって、それぞれのフランチャイズに直接関わっている企業のCSRを支援をすることができています。

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(2022/01/11-14:47)

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